ESG投資時代の情報開示 ～投資家からの評価獲得に向けて～
- 発売
- 2020年2月
- 価格
- ¥無料
- 冊子番号
- TL-13
パリ協定の発効、GPIF（※Government Pension Investment Fund）のPRI（※Principle for Responsible Investment）署名、国連でのSDGs（※Sustainable Development Goals）採択などを経てESG市場は拡大を続けており、企業におけるESGへの取り組み・情報開示の重要性がますます高まっています。
本誌では情報収集・整理に当たって理解しておくべきESG開示基準・ガイドラインや、マテリアリティ（ESG重要課題）を特定する際に参照するとよい情報情報等を解説し、さらにESG情報の送り手である企業、受け手である投資家、双方へのインタビュー結果を紹介します。
目次
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はじめに
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ⅠESG投資の潮流
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ⅡESG情報を整理する段階で参照する基準等
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2-1ESG情報開示の基準
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2-2マテリアリティ特定の際の基準、参考情報
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2-3ESG情報の開示媒体
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Ⅲ企業のESG情報開示状況
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3-1株式会社丸井グループ
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3-2株式会社小松製作所（コマツ）
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3-3日本郵船株式会社
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Ⅳ投資家によるESG情報の活用状況
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Ⅴまとめ
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