自然災害リスク低減対策

1995年兵庫県南部地震や2011年東北地方太平洋沖地震等、近年の被害地震では、建物構造に多大な被害が発生しました。特に、新耐震設計法が施行された1981年6月以前に設計・建設された建築物の被害が、新耐震基準以降の建築物の被害よりも格段に多く深刻でした。一方、建物構造の被害が軽微にとどまったにも関わらず、外壁や内装等の非構造部材や電気、水道等の建築設備の被害・損傷によって建物が継続使用できない被害や、工場の機械設備が被災し事業が継続できなくなる等の被害が近年も相次いでいます。
東京海上ディーアールは、建物の耐震性のみでなく、重要なユーティリティ設備や情報機器、製造設備等、地震被災後の早期復旧や継続使用の観点から、これらの耐震性能をトータルに高めるサービスをご提供します。