豊富な教育コンテンツ
貴社の課題に合わせた最適な内容をご提案
弊社保有の多様な安全運転教育コンテンツの中から、貴社の事故傾向や課題に合わせて最適な内容をご提案します。プロドライバー向け・業務運転者(白ナンバー)向け・管理者向けなど、対象に応じたプログラムをご用意しています。
安全運転の高い知見と講習会ノウハウをもつプロ講師が、企業の事故削減を支援します
自社の事故傾向や課題感に合わせた有効な講習を行いたい
自社内の研修だけでは必要なことを上手に伝えるのが難しい
従業員が安全を“我が事”として意識し、日々の運転に活かしてほしい
複数の支社・支店があり、従業員を一か所に集めることが難しい
安全運転講習会・セミナーのサービス内容を動画でご紹介します
多様な教育コンテンツとプロ講師による実践型プログラム
貴社の課題に合わせた最適な内容をご提案
弊社保有の多様な安全運転教育コンテンツの中から、貴社の事故傾向や課題に合わせて最適な内容をご提案します。プロドライバー向け・業務運転者(白ナンバー)向け・管理者向けなど、対象に応じたプログラムをご用意しています。
双方向の参加型プログラムで高い効果
自動車事故削減に精通したコンサルタントが講師を務めます。一方的な講義形式ではなく、受講者参加型の双方向での講習会を実施し、高い学習効果を実現します。
講師派遣型・オンライン型の2形式に対応
講師派遣型とオンライン型(ウェビナー)の2つの形式をご用意。拠点が分散している企業様や、一堂に集まることが難しいケースにも柔軟に対応いたします。
多岐にわたるテーマを取り揃えております
旅客・貨物の運送事業者の乗務員・運転士の方を対象とした講習会です。指導監督指針に対応した危険予知訓練(KYT)や、追突・交差点といった事業用自動車に多い事故形態への対策、SAS(睡眠時無呼吸症候群)をはじめとする健康起因事故の予防まで幅広く対応します。年に一度の安全大会での講演や、事故惹起者への再発防止研修といったご相談も承っています。
主に、営業車・社用車を業務で運転される従業員の方を対象とした講習会です。駐車場・構内でのバック事故対策やドラレコ映像を使用した危険予知トレーニングなど、具体的な事例を交えて解説します。新入社員研修やベテランドライバーの再教育として、また、介護・福祉事業者向けの送迎運転など、受講者の業務内容に応じた安全大会・安全運転研修としてもご活用いただけます。また、二輪車や自転車の事故防止や、マイカー通勤者向けの安全教育にも対応しています。
安全運転管理者・運行管理者等のマネジメント層を対象とした講習会です。事故を減らす体制づくりの観点から、ドラレコ映像を活用した指導方法、ドライバーとの面談・コミュニケーションの進め方等を解説します。また、運送事業者向けには、点呼執行や指導記録の実務、改正改善基準告示などの法令対応や、重大事故が発生した際の対処方法といった研修テーマもご用意しています。
講習テーマの例
講習テーマの例
講習テーマの例
※上記以外のテーマもご相談ください。安全大会での講演にも対応いたします。
お問い合わせから講習会開催まで、スムーズにサポートいたします
プロ講師による講習会は、実践に即した説得力のある内容で、質問事項にも的確なアドバイスをいただけました。
一方的な講義形式ではなく、受講者参加型の双方向型の研修で、社員の事故防止に対する意識が向上しました。
豊富なテーマが用意されており、毎回ニーズに合った内容の講習会を実施いただいています。
自動車事故削減に精通したコンサルタントが直接対応いたします
東京海上ディーアール株式会社は、長年にわたり蓄積された事故データや年間約1,500件を超えるコンサルティング実績に基づくノウハウをもとに、安全管理体制の構築や事故削減に向けた適切なアプローチをご提案し、取組みをご支援します。
博士号取得者4名[工学・人間科学など]、日本交通心理学会認定・交通心理士1名、国土交通省認定・運輸安全マネジメント評価員15名、運行管理者[貨物12名、旅客16名]など、交通リスクに関する専門家を多数抱えています。また、弊社は運輸安全マネジメントの第三者評価機関に認定されています。
お客様からよくいただくご質問にお答えします
講習会1回あたり30万円〜(税別)を基本とし、講習内容やオンラインの場合は接続ID数等によって決定いたします。講師派遣型・オンライン型のいずれも同一の料金体系でご案内しており、講師派遣型の場合は交通費・宿泊費が別途となります。お見積りは無料ですので、お気軽にお問い合わせください。
40分〜90分が標準となりますが、ご要望に応じて調整が可能です。まずはお問い合わせください。
10名以下の少人数から100名以上の大人数まで対応可能です。オンライン型であれば、同時に複数拠点からのご参加もできます。
平日休日共に対応可能です。(年末年始については都度お問合せください)
7時開始〜19時終了の範囲で対応が可能です。
はい、可能です。貴社の事故傾向や課題感をヒアリングした上で、最適な講習内容にカスタマイズいたします。事前に事故データをご共有いただければ、より効果的な内容のご提案も可能です。
双方向のコミュニケーションを重視した内容をご提供しております。複数拠点からご受講される場合など、事前に情報をいただき講師から各拠点に対しご質問を投げかけるなど、参加型での実施が可能です。
通常、お申込から3〜4週間で実施可能です。カスタマイズの内容により前後する場合がございますので、お早めにご相談ください。
恐れ入りますが、知的財産権の観点で、録画・録音はご遠慮いただいております。
交通安全・事故防止に関する最新情報を発信
令和8年6月に公表された「令和8年版交通安全白書」では、令和7年の交通事故発生状況とともに、「第12次交通安全基本計画」が特集として…
続きを読む薄暗い山道や早朝の自動車専用道路、出勤・帰宅時の市街地の道路等で、突然動物が道路を横切ることがあります。気付いたときには避けようがなく…
続きを読む前編では、水害を中心に運輸事業者の被害実態と、災害時に求められる社会インフラとしての役割についてご紹介しました。…
続きを読む近年、自然災害の激甚化・頻発化により、バス・トラック・タクシー等の運輸事業者の事業活動全体を脅かすリスクが急速に高まっています。…
続きを読む冬の道路トラブルというと「大雪」を想像しがちですが、実際には路面凍結によるスリップや立ち往生が深刻な問題となっており…
続きを読むこの度、企業の交通安全教育を行う上での理論の体系と実践のガイドラインをまとめた『人を育てる交通安全学』を出版しました。…
続きを読む家の近くを走る道で「ゾーン30」と書かれた標識を見たことはありませんか?これは、歩行者や自転車が多い生活道路で車のスピードを…
続きを読む日本は今、かつて経験したことのない人口減少に直面しています。生産年齢人口は、1995年の8,716万人をピークに減少を続けていて…
続きを読むその他のレポートやコラムは公式サイトでご覧いただけます
全てのレポートを見るopen_in_new