FOR MANAGERS
管理職向け
部下の職場環境の変化、立場、年代等さまざまな違いを尊重したマネジメントのあり方を身につけることを目的とします。標準60分~。
- 判断のポイント指導とハラスメントの線引きについて、具体例を用いて解説します。
- 法的責任と裁判例会社と行為者が問われる責任。実際の裁判例から、どこが問題とされたかを読み解きます。
- 予防と事後対応日頃のコミュニケーションで防ぐ工夫と、トラブルが起きた後の対応。
管理職には判断と適切な言動。一般従業員には理解と相談。
階層ごとに必要なことを、第三者の立場から解説します。
研修は実施しているのに、現場が変わらないという声を多くいただきます
ハラスメントのリスクを認識してもらい、マネジメントにおける重要性と考え方を徹底したい。他人事として聞かれている感がある。
対策は進めているが、何がパワハラに当たるのかが正しく理解されていない。認識のずれが相談のしにくさにつながっている。
人事が説明しても建前として受け取られる。第三者の立場から解説してもらい、研修の効果を高めたい。
管理職に求められるのは判断と適切な言動。一般従業員に必要なのは定義の理解と相談窓口の使い方。
同じ内容を全員に配っても、どちらにも足りない研修になります。
対象者と貴社の実状にあわせて、扱う内容を組み替えます
FOR MANAGERS
部下の職場環境の変化、立場、年代等さまざまな違いを尊重したマネジメントのあり方を身につけることを目的とします。標準60分~。
FOR EMPLOYEES
ハラスメントを正しく理解し、互いに起こさないよう心掛けることを目的とします。標準60分。全従業員を対象とする場合もこの構成です。
扱うハラスメントは、3つの類型を組み合わせて調整できます。別途、カスタマーハラスメントをテーマとした研修も承ります。
優越的な関係を背景とした言動。指導との線引きを中心に扱います
性的な言動。具体的な例を挙げ、どういった言動が該当するかを解説します
妊娠・出産・育児休業等に関する言動。制度と併せて解説します
拠点数、勤務形態、参加人数等に応じてお選びいただけます
その場で問える/講師が貴社へ伺います。質疑やグループでの討議を挟めるため、管理職向けに適しています。
拠点を選ばない/WEBシステムを利用して実施します。多拠点でも同じ内容を同時に届けられます。
層で分ける/管理職は集合、一般従業員はオンライン。層ごとに形式を変える進め方もあります。
これまでに実施した構成の例です。時間と項目は調整できます
法改正を機に、全社で理解をそろえることを狙いとした構成です。多拠点・シフト勤務の企業で用いられます。
判断と対応に重点を置いた構成です。質疑の時間を確保し、現場で迷う場面を持ち込んでいただけます。
※ 時間の配分は目安です。重点を置く項目により調整いたします。
伝える相手が違えば、
伝えるべきことも変わります。
標準的な進め方です。ご希望の実施時期から逆算してご相談ください
「どの層に、何を伝えるべきか」の整理からご相談いただけます。
対象人数、実施時期、対象とするハラスメントの種類をお聞かせいただければ、構成と概算費用をお示しします。
対象者の層、実施回数、形式により変動します
| 実施の内容 | 時間 | 費用 |
|---|---|---|
| 1層向け・1回(オンライン) | 60分〜 | 個別にお見積りいたします。 お気軽にお問い合わせください。 |
| 1層向け・1回(集合研修) | 60〜90分 | |
| 階層別に複数回(管理職+一般従業員) | 各60〜90分 |
※ 集合研修の場合、講師の交通費・宿泊費は別途実費を頂戴いたします。
ヒアリングから資料の作成・ご確認までにお時間をいただくためです。既存の構成をそのまま用いる場合は、より短い期間でも調整できる場合があります。開催希望時期が近い場合には、開催日の調整が難航する可能性があります。開催希望時期が決まっている場合はお早めにお知らせください。
下記をお知らせいただけると、初回のご連絡時に概算費用をお示しできます。お決まりでない項目は、ヒアリングの中でご一緒に整理いたします。
個人が特定されない形に加工したうえで、事例として扱うことができます。自社で実際に起きた場面を用いると、受講者の受け止め方が変わります。事前のヒアリングでお伺いします。
調整できます。ただし扱う項目を絞る必要があるため、何に重点を置くかをご相談させてください。30分程度の場合は、定義の理解に絞る構成が一般的です。
ご相談ください。利用の範囲と期間を定めたうえで対応できる場合があります。
全従業員向けの構成として実施できます。ただし管理職に求められる判断や初動の対応は扱いが浅くなるため、別途、管理職向けの回を設けることをお勧めしています。
調査を先に行うと、自社の課題に沿った内容を組み立てられます。「どの層に認識のずれがあるか」が数字で分かるためです。従業員実態調査をご覧ください。
扱えます。顧客対応を行う部門を対象に、初期対応の基本と報告の判断を加える構成にできます。判断基準や対応フローの整備まで含める場合は、カスタマーハラスメント対策支援コンサルティングで承ります。
「どの層に何を伝えるべきか」の段階からご相談いただけます